平成23年厚生労働省の患者調査では、精神疾患により医療機関にかかっている患者数は320万人。

内訳は、うつ病、統合失調症、不安障害、認知症等があげられ、その中でも近年は、働き盛りのビジネスマンに多く見受けられる「うつ病」、高齢化に伴う「認知症」が増加の一途を辿っています。

また、厚生労働省の「医療施設調査」によると、近年の一般診療所数は横ばいであるのに対し、精神科を標榜する診療所（メンタルクリニックなど）の数は急増しています。
診療所の増減割合を科目別にみると平成8年時点で3,198施設であった精神科診療所は、平成23年では5,739施設にまで増えています。

そんな現代病のひとつである「精神疾患」ですが、医療体制や企業のコンプライアンスが整理され患者・病院数が増えている反面、新たな問題点が浮かび上がっています。

【患者側】
うつ病への理解が広まり、企業も精神疾患患者への対応策を取っていることから、「会社を休みたい」という理由で医師にうつ病と診断してもらえるそぶりを見せる。さらに、診断書を作成してもらい休職する“エセうつ病患者”も増加している。

【病院側】
メンタルクリニックは高額な医療機器の投資が不要であるため、比較的安価に開業できる。そのため、十分な経験・実績がない医者が開業し診察を行っている可能性がある。

精神疾患で本当に悩んでいる患者、実績があり患者第一の診療を行っている病院にとって、このような現状は無視できない問題ではないでしょうか。
信頼できる病院を探している患者、患者を助けたい病院。
この両者が結ばれるためには、情報発信・取得ツールを駆使していく必要があります。
その一例ではありますが、書籍を活用した情報発信などもあり、以下のようなタイトルの書籍が出版されています。

だから日本人は”うつ”になる
部下が「うつ」だと言いだしたら読む本
うつ病は漢方で克服する

患者を救い、患者思いの病院を増やすためにも、こうした現状をどう伝えていくべきか考える必要がありそうです。

幻冬舎メディアコンサルティング

安井　遥香