企業がプロモーションの一環として行う、動画広告の配信。
ここ数年、動画広告が流行すると言われ続けてきましたが、昨年の2014年、市場規模が前年度の153億円の約2倍となる311億円に達し、ついに「動画元年」に入りました。
WebサイトやSNS、Youtubeなどの動画投稿サイトで、企業の動画広告を目にしたという方も多いのではないでしょうか。

2015年引き続き動画広告が流行すると各所で予想されていますが、そのトレンドはどうなっているのでしょうか。また一方で、動画広告の開始を踏み止まっている企業の課題にも着目しました。

スマートフォン向け動画広告が好調

movie TIMESがまとめたGoogleの調査結果によると、
・動画広告をスマートフォンで視聴した人々は、デスクトップやTVよりも1.4倍ほど多く動画広告を視聴する
・シェアをする傾向もデスクトップPCより1.8倍ほど高い
と言われており、スマホユーザーの動画広告へのモチベーションの高さが伺えます。
動画広告に対するユーザーの印象も、無料で楽しめたり、視聴コンテンツに関連性のあるものであれば良い、と寛容な姿勢になっているようです。

また、PCのみを対象としてみると、YoutubeよりもFacebookの動画再生回数が多くなっているなど、SNSへの動画投稿による効果も期待されています。

動画広告を踏み止まる企業の悩み

こうした動画広告の流行とは裏腹に、実施するか否かを踏み止まっている企業もあります。

その多くは、社内に動画広告のディレクションができる人員がいないという点にあります。
どうすれば面白い動画か作れるのか、費用感はどのくらいか、どう配信していけばファンが増えるのか・・・
そしてなにより、どのくらい効果があるのかを計る方法が分かりません。これらへの知見がなければ、
社内外での調整がうまくいかず、予算だけが無くなってしまう恐れがあるのです。

このような悩みに対しプロモーション企業側も、制作、宣伝、解析までを一括で請け負うなどの対応を行ったり、
YoutubeやFacebookの動画アナリティクスといった動画解析ツールも増えていますが、
やはり知見がなければ対応できないという課題が残っています。

動画広告のように、新しいプロモーションを取り入れていこうという姿勢も必要ですが、
施策の提案や運用をする人物がその詳細を理解していない限り、成果を上げることは難しいでしょう。
新しいものを取り入れつつも、Web広告や紙媒体の広告、もちろん書籍も含め、多くのノウハウが蓄積された従来のプロモーションも見直してみてはいかがでしょうか。